最終更新日 2024.4.8

ECとは何の略?ECビジネスの基礎知識やメリット、意外に知らない3つの種類も解説

ECとは「インターネットを通じた商品やサービスの売買」のことです。「Electronic Commerce」の略で、日本語では「電子商取引」を意味します。

普段の生活に欠かせないネット通販やオンラインショップなどは全てECです。ECにはさまざまなメリットがあり、消費者はいつでもどこでも気軽にショッピングが可能で、事業者は実店舗を設けずに低コストでショップを開業できます。

今後もECの市場規模は拡大すると予想され、新たにEC事業参入を検討する個人や事業者も多いことでしょう。

そこで、本記事では、ECのメリット、ECサイト運営や将来性について分かりやすく解説していきます。

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目次

ECとは?

ECとは「電子商取引」のことです。具体的には「インターネット上における物やサービスの売買取引」を意味します。

EC市場は年々拡大しています。なぜなら、クレジットカード決済やスマートフォンの普及、個人や小規模事業者が気軽に出品できるアプリなどが増えたからです。実店舗を持つ事業者もEC事業に参入し、インターネット上で自社商品やサービスを販売しています。

インターネット上の取引全般であるECは、私たちの生活にとても身近な存在なのです。

関連記事:Eコマース物流とは?流れや特徴、Eコマースならではの課題を解説

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ECとは何の略?

ECは「Electronic Commerce」の頭文字をとった略語です。

  • Electronic : 電子
  • Commerce : 商取引、商業

ElectronicとCommerceにはそれぞれ上記の意味があります。

「Electronic Commerce」は「電子商取引」と訳され、一般的には「EC(イーシー)」と呼ばれます。

ECとeコマースとの違いとは?

ECと似た言葉にeコマースが存在します。違いは何でしょうか。

eコマースとは「Electronic commerce」に由来する造語であり、ECとほぼ同義です。

しかし、細かい違いを挙げるなら、eコマースは「インターネットショップなど、企業と消費者(生活者)間の取引=B to C」を表すことが多いです。

つまり、ECは「企業の商品やサービスなどインターネット上における物やサービスの売買取引全般」、eコマースは「ECの中でもB to Cの売買取引」を意味する、という違いがあります。

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ECは3種類ある

ECは3種類存在します。それぞれの取引形態と市場規模などは下表のとおりです。

種類

取引形態

具体例

市場規模※1

B to B-EC

企業同士の取引

企業向けのショッピングサイト

334.9兆円

B to C-EC

企業と消費者間の取引

ネットショップ

19.3兆円

C to C-EC

消費者同士の取引

オンラインオークション

19,586億円

(引用元:経済産業省|電子商取引に関する市場調査

「B(Business)=企業」、「C(Customer)=消費者(生活者)」を意味し、それぞれがどのような相手と取引をするかで3種類に分けられます。

B to B-EC

B to B-ECは企業と企業が行う電子商取引です。市場規模は334.9兆円といわれます。

【具体例】

原材料や部品など標準化された商品を購入できる企業向けショッピングサイトやサービス

※標準化とは、「一定のルール(標準)に従って形や寸法などを定めることにより、共通して利用できる(互換性)、安全に利用できるようにすること

(引用元:内閣府|身の回りにあるJISの事例

【特徴】

  • 標準化された商品を購入できる
  • 購入者が企業なので受発注単価が高い
  • ECサイトの商品情報やカタログで詳細を確認しやすい
  • Web申込なので電話やFAXに比べて取引が迅速である

【メリット】

  • 直接営業活動を行わなくても国内外を問わず販路を拡大できる
  • 既存顧客だけではなくインターネット上のSNS広告やWebカタログなどから新規顧客を獲得できる

B to C-EC

B to C-ECは企業の商品やサービスを生活者が購入する電子商取引で、生活者個人消費者向けオンラインショッピングのことです。

【具体例】

  • ECサイト:自社の商品・サービスを展開するウェブサイト など
  • ECモール:「Amazon」「楽天市場」「Yahoo!ショッピング」など

【特徴】

  • 購入単価が低い
  • ブランドイメージが消費者の購買意欲を左右する
  • 日用品が多く商品の購入サイクルが比較的短い

【メリット】

  • 一般の個人消費者が相手なので市場拡大を狙いやすい
  • 商品やサービスの単価が低いため経営リスクが少ない

C to C-EC

C to C-ECは個人間で商品やサービスを売買する電子商取引で、インターネット上で生活者が販売するものを別の生活者が購入する取引です。

【具体例】

  • フリマアプリ「メルカリ」
  • オークションサイト「Yahoo!オークション」
  • 個人間でスキルやサービスを売買する「ココナラ」

【特徴】

  • 個人間の取引を可能にするプラットフォームをC to C企業が用意し、企業は取引発生時に仲介手数料を受け取る
  • 個人の遊休資産を個人間で自由かつ気軽に取引できる(シェアリングエコノミー:共有経済)
  • 商品やサービスとして労働力や専門的スキルを取引できる

【メリット】

  • 商品やサービスを比較的安価で購入できる
  • C to C企業は過剰在庫や在庫不足になりにくい
  • 副業や副収入として活用できる

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ECのメリットとは?【事業者】

EC事業に参入した事業者にはどのようなメリットがあるのでしょうか。

事業者にとってのメリットは主に以下の2つです。

  • 店舗がなくてもビジネスを展開できる
  • 顧客データの蓄積・分析ができる

店舗がなくてもビジネスを展開できる

ECなら実店舗を持たずにビジネスを展開することもできます。

これまでは実店舗を立ち上げ、カタログやチラシを用意し、生活者に向けて商品やサービスをアピールする方法が主流でした。

一方、ECなら全てがインターネット上で完結できるため、実店舗がなくてもビジネスを始めることができます。インターネットが通じている環境であればどこからでもアクセスができるため、グローバルなビジネス展開も可能です。

そして、商品の価値やオリジナリティ、オンラインショップの使いやすさなどが充実していれば、「いつでも好きなときに良い商品が買える」とファンの生活者が増えて売上も向上します。

ECは店舗がなくてもビジネスが展開できるだけでなく、実店舗と併用することでさらなるメリットを生み出すこともできます。

顧客データの蓄積・分析ができる

ECは顧客データを蓄積でき、そのデータを分析すればマーケティングにも活用できます。

実店舗運営の場合は、生活者が「いつ・どの商品を・どれだけ購入したか」という情報を蓄積可能です。ところが、生活者の年齢、家族構成、住所などの具体的な情報は手に入りません。

一方、ECであれば、会員登録などの際に年齢、家族構成、住所や氏名など細かな顧客データを蓄積できます。また、個人ごとに「いつ・どの商品を・どれだけ購入したか」という購入履歴も確認できます。

さらに、蓄積された顧客データを分析すれば、リピート顧客の獲得や新商品の開発、顧客ごとのおすすめ商品の提案などにも活用でき、より多くのターゲットにアプローチ可能です。

 

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ECのメリットとは?【生活者】

ECの普及は生活者にとって以下2つのメリットをもたらします。

  • いつでもどこでも買い物できる気軽さ
  • 1クリックで買い物できる便利さ

いつでもどこでも買い物できる気軽さ

クレジットカード決済やスマートフォンなど電子デバイスの普及によって、ECの利便性は飛躍的に向上しました。

それに伴い、生活者はネットショップやアプリを通じて、商品選択から決済まで、いつでもどこでも気軽に買い物できるようになりました。

また、実店舗で買い物をするときは、購入した商品を自宅まで持ち帰る必要がありましたが、ECは自宅や指定住所へ配送可能です。さらに、海外でのみ販売されている商品、レアなグッズやニッチな商品なども自宅にいながら気軽に購入できます。

このように、インターネットさえあれば、生活者が必要とする商品を気軽に購入できる点はECの大きなメリットです。

1クリックで買い物できる便利さ

ECは、会員登録さえ済めば1クリックで買い物ができます。

この便利さを実現できる背景は2つあります。1つ目がECショップで取り扱う決済方法の多様化です。クレジット、後払い、代引きなど複数の選択肢から、生活者が自由に選べるようになりました。現金払い一択であったときに比べて、より簡単にショッピングを楽しめます。

2つ目が、品切れを気にせず買い物できる点です。ECショップでは「欲しい商品」「遠く離れた店舗にある商品」などをすぐに購入できるようになりました。近隣の実店舗に在庫がなくても、PCやスマホからいつでも購入できます。

このように、商品の在庫や品切れに左右されず、1クリックで買い物ができる便利さがECのメリットです。

 

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ECサイトとは?ECサイトが持つメリットと将来性

ECサイトはASP(Application Service Provider)やオープンソースなどのプラットフォームを利用すれば低コストでインターネット上に出店できるため、個人や小規模事業者も実店舗を構えずに幅広い生活者にアプローチできます。

このような背景からECサイトのオープンを検討している事業者も多いことでしょう。

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ECサイトが持つメリット

ECサイト運営によるメリットは以下のとおりです。基本的に前述のECのメリットとほぼ同じになります。

①コストが削減できる

実店舗を立ち上げなくてもビジネスが始められるため、店舗型ビジネスと比較して、初期費用やランニングコストを抑えやすいです。

②営業時間の制約がない(24時間365日)

ECサイトのメンテナンス期間を除けば、年中無休で営業可能です。生活者は好きなときに商品を購入できます。「お店が開いていないから買えない」と商機を逃す心配がありません。

③マーケットが広がる

日本だけではなく世界中の生活者をターゲットに商品やサービスを販売できます。

上記3つのほかにも、生活者は1クリックで気軽にショッピングを楽しむことができ、事業者は顧客の購入履歴や個人情報をマーケティングに活用できるなどがあります。

ECサイトの将来性

現在、ECサイトはECの取引で使用されています。今後は5GやAIなどIT技術の進歩により、市場規模拡大が予想されています。

経済産業省の調査によると、5Gの普及によりEC業界においてVRコマースなどの新しいオンラインショッピングが急速に発展する可能性があると述べられています。

EC業界における 5G の活用では、超高速/大容量通信によるライブコマースや動画コマース、VRVirtual Reality)コマースが進展すると想定される。(中略)使用方法によっては倉庫内の在庫管理や配送面で高度な管理が実現できる。また物販や物流面のみならず、サービス面でも 5G への期待は大きい。(中略)これからサービス系 BtoC-EC につながれば、EC 市場の新たな領域の開拓につながることとなる。

引用元:経済産業省|平成 30 年度我が国におけるデータ駆動型社会に係る基盤整備

VRコマースとは、「VR技術で商品やサービスの売買を行うオンラインショッピング」で、eコマースの進化形態と言えます。

VRコマースでは、VR技術で視覚などの五感を使って情報を得られるので、よりリアルな購入体験が可能です。実店舗と離れた地域に住む人、オンラインショッピングに詳しくない人なども、店舗を訪問せず買い物を楽しめるようになるでしょう。

 

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まとめ

ECには多くのメリットがあり、EC市場は今後も成長が予想されています。

ECサイトを立ち上げれば、実店舗を設けることなく、低コストで多くの生活者をターゲットに商品やサービスを販売することができます。個人事業者であっても、近隣地域だけでなくグローバルにビジネスを展開できます。

ただし、ECサイト運営にはECサイト立ち上げからトレンドに合わせた販促、顧客行動マーケティングによる戦略立案、個人情報の取り扱い、集客効果のあるホームページ制作などの課題が多く存在します。これらの課題解決や現状のECサービス向上をご希望の方は、博報堂グループのEC総合支援サービスの導入をご検討ください。

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