2022.03.10

ニューノーマルでの働き方はどう変わる?これまでとの違いと課題を解説

新型コロナウイルス感染症の感染拡大が始まってから、「ニューノーマル」という言葉がよく使われるようになりました。新しい常識・生活様式へのシフトが必要だと感じている人は多いでしょう。

一方で、「ニューノーマルって結局何?」「ニューノーマルの時代で、働き方はどう変わるのか?」など、疑問を感じている人もいるかもしれません。

そこで本記事では、ニューノーマルという言葉の意味や現在注目されている理由を振り返り、ニューノーマルでの働き方の変化・課題について紹介します。

目次

 

ニューノーマルとは何か?

昨今、「ニューノーマル」という言葉は当たり前のように使われていますが、そもそも何を意味しているのでしょうか?ここでは、ニューノーマルという言葉の意味、なぜ今注目されているのか、その理由を紹介します。

「ニューノーマル」の意味

「ニューノーマル」は、「新しい(new)」と「常態(normal)」が合わさってできた言葉です。生活様式や働き方など、それまで当たり前だったことが一新されることを意味しています。

「ニューノーマル」が今注目されている理由

ニューノーマルが注目されている大きな理由は、2020年から始まった、新型コロナウイルス感染症の感染拡大です。感染拡大を防ぐためには、それまでの生活様式や働き方などを見直し、変えていく必要がありました。

新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけとして、引き続きニューノーマルへのシフトが求められています。

ウィズコロナ・アフターコロナでのわたしたちの生活の変化

「ニューノーマル」のほかに、「ウィズコロナ」「アフターコロナ」という言葉もよく使われています。

「ウィズコロナ」は「新型コロナウイルスとの共存・共生」、「アフターコロナ」は「新型コロナウイルスの感染収束後」を意味する俗語です。

ウィズコロナ・アフターコロナでの生活の変化(ニューノーマルへのシフト)には、以下のようなものがあります。

  • 手洗い・うがいなど衛生管理の徹底
  • ソーシャルディスタンスの確保
  • 外出時のマスク着用
  • 感染が拡大している地域への移動・感染が拡大している地域からの移動の自粛
  • 3密(密集・密接・密閉)」の回避
  • オンラインショップの活用
  • 電子決済の利用
  • 店舗・施設・公共交通機関などの利用はなるべく混み合う時間帯を控える
  • 会話を控え目にする
  • 食事は持ち帰り・出前・デリバリーサービスを活用するなど

上記のように、コロナウイルスの感染拡大を防ぐための生活様式が定着してきています。

ニューノーマルでの働き方はどう変わる?

ニューノーマルで生活様式は大きく変わりましたが、働き方についても同様に変化が起こりました。代表的な変化は以下の4つです。

ニューノーマルのイメージ

  • テレワーク(リモートワーク)が普及・定着
  • オンラインサービスの重要性が急増
  • 対面によるリアルなコミュニケーションの機会が減少
  • 自己管理能力が求められる

これらについて、1つずつ見ていくことにします。

テレワーク(リモートワーク)が普及・定着

テレワーク(リモートワーク)が拡大しています。ZoomやMicrosoft Teamsなどのビデオ会議サービス、SlackやChatworkといったチャットサービス、GoogleドライブやOneDrive、Dropboxといったクラウドストレージサービスなどを使い、在宅で業務を行う人が増えました。

テレワークには、新型コロナウイルスの感染拡大防止以外に、以下のメリットもあります。

  • 通勤時間・移動時間の削減
  • 確保できる人材の幅の広がり
  • 場所に縛られない

テレワークは通勤や移動が不要なため、それらに使っていた時間をほかのことに有効利用できます。またテレワークを導入することで、従来の就労形態では確保できなかった人材を確保できる可能性が増えました。

  • 育児や介護などで在宅でしか働けない人
  • 障がいなどで出社しての就労が難しい人
  • 離れた場所に住んでいる優秀な人材など

さらに、場所に縛られない働き方ができるため、都心などから地方への移住を検討している人もいます。

オンラインサービスの重要性が急増

テレワークを支えているのは、さまざまなオンラインサービスです。テレワークが推進されていくなかで、それらは「使いこなせて当たり前」という位置づけになってきています。

  • ビデオ会議サービス(ZoomMicrosoft Teamsなど)
  • チャットツール(SlackChatworkなど)
  • オンラインストレージサービス(Google ドライブ、OneDriveDropboxなど)
  • オンラインのプロジェクト・タスク管理ツール(backlogTrelloAsanaなど)
  • 電子契約サービス(クラウドサイン、電子印鑑GMOサインなど)

これらは1つのサービスが使えれば十分というわけではなく、相手に合わせて複数のサービスを使いこなす機会も増えてきています。

例:

  • 自社内のオンラインミーティングではZoomを利用
  • 取引先A社とのオンラインミーティングではMicrosoft Teamsを利用

対面によるリアルなコミュニケーションの機会が減少

社内外問わず、ビデオ会議やチャットでのコミュニケーションが増え、対面でのコミュニケーションは減少しています。セミナーや研修、展示会などもオンラインで行われるようになっています。

オンラインでのコミュニケーションを円滑に行うには、これまでとは異なったスキルが必要です。対面であれば、相手の表情や仕草、目線などから状況を読み取り、臨機応変に対応できていたかもしれません。

しかし、オンラインの場合には伝わってくる情報は限られています。オンラインでも対面と同じような質のコミュニケーションをするには、工夫が求められます。

自己管理能力が求められる

テレワークによる働き方が主流になると、これまで以上に自己管理能力が必要とされます。

  • タイムマネジメント(オンとオフのメリハリをつけて働く)
  • 集中できる環境づくり
  • 健康管理
  • ストレス解消など

テレワークは自分の裁量で仕事をすることが多くなりますが、自己管理能力次第で業務効率・成果に差が出る可能性が大きいです。職場と同様に仕事に集中できる時間・環境をいかにつくっていくかが重要になるでしょう。

また、テレワークで仕事に熱中しすぎてしまい、体調を崩す可能性もあります。外出せず引きこもりがちのライフスタイルになるため、ストレス解消を上手にすることも必要です。

ニューノーマルな働き方の課題

ニューノーマルな働き方にシフトしていくうえで、解決しなくてはならない課題があります。最後に、代表的な4つの課題について紹介します。

DXのイメージ

  • DXの推進
  • インサイドセールスの有効活用
  • 事業継続性の強化
  • 従業員の健康維持

DXの推進

ニューノーマルな働き方を実践するうえで、DX(デジタルトランスフォーメーション)の推進は必須です。

テレワークを行うには、デジタル技術に基づいたサービス(ビデオ会議やクラウドストレージなど)の利用が不可欠です。

また、テレワークでやり取りされるさまざまな情報を、組織レベルで管理するシステムもつくらなくてはなりません。幅広い範囲でDXの推進が求められています。

  • テレワークに必要なツール・サービスの導入
  • さまざまな情報を統合管理するシステムの導入
  • テレワークでの業務効率を向上させるツール・システムの導入
  • 一部の業務を自動化するためのツールの導入
  • 効率的に顧客対応・顧客満足を向上させるツール・システムの導入
  • セキュリティ対策など

インサイドセールスの有効活用

ニューノーマルな働き方では、インサイドセールスの有効活用も求められています。「インサイドセールス」とは、「内勤型の営業」という意味です。

電話やメール、SNSやビデオ会議などを使い、非対面で行う営業活動です。対面での営業(フィールドセールス)と役割分担することで、効率的に成果を出せることが期待されています。

  インサイドセールス フィールドセールス
顧客に接する方法 非対面 対面
営業方法 電話、メール、SNS、ビデオ会議など 訪問しての商談
主な役割
  • 見込み客(リード)の仕分け
  • ホットリード(受注可能性の高い見込み客)をフィールドセールスに引き続き
  • 受注可能性の低い顧客をホットリードに育てる
ホットリードへの商談を通して受注につなげる

コロナ禍においては、対面でのフィールドセールスを積極的に行うことは難しいです。また、全てのリードに対してフィールドセールスをするのも非効率です。

そこでインサイドセールスを導入し、リードを受注可能性によって仕分け、各リードに適した対応をすることで効率的に成果を出すことが期待されます。

インサイドセールスは受注可能性の高いホットリードを絞り込んでフィールドセールスに引き継ぎます。フィールドセールスはホットリードだけに集中した商談が可能です。

受注可能性の低いリードも、時間をかけてインサイドセールスをすることでホットリードに育てることができます。感染対策と、少人数で効率良く成果を出すことの両方が期待できる営業手法です。

「インサイドセールス」ソリューションについて詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。

事業継続性の強化

ニューノーマルでは、事業継続性の強化も課題です。残念ながら、新型コロナウイルス感染症の感染拡大以降、継続できずに消えてしまった事業がたくさんありました。

また今回のような新型ウイルスの感染拡大だけでなく、地震や津波といった自然災害など、事業を危機にさらすリスクは複数あります。

今後はこういったリスクをより一層見据えたうえで、事業継続性の高い経営を行っていくことが求められています。

従業員の健康維持

ニューノーマルでは、従業員の体と心の健康維持が、これまで以上に求められています。健康であることは、従業員が仕事で高いパフォーマンスを発揮するための大前提です。

不健康な社員は業務効率が下がってしまい、全体の生産性もダウンしてしまうでしょう。テレワークが普及したため、自宅でパソコンに向かい続けるワークスタイルの従業員が増えました。

このようなワークスタイルの常態化は、体や心の健康に害をきたす可能性があります。従業員一人ひとりの自己管理が求められるとともに、組織としても従業員の健康マネジメントが必要です。

以下のようなサービス・アプリを有効利用していくことも大切です。

  • ヘルステック(デジタル技術を使った健康支援)
  • 従業員がチャットなどで医師に健康相談できるサービス
  • 睡眠時間や食事、運動、血圧などのデータ、メンタルや労働意欲の状況を記録し、フィードバックしてくれるアプリなど

まとめ

「ニューノーマル」は「新常態」と訳され、これまで当たり前だったことが一新されるという意味でした。ニューノーマルへのシフトが起こった大きなきっかけは、2020年からの新型コロナウイルス感染症の感染拡大です。

感染防止のために対面での接触が避けられ、日常生活・仕事の両面で、オンラインの比重が高まりました。テレワークの普及など、働き方においても大きな変化が起こっています。
その一方で「オフィス」に関しては、まだまだニューノーマルな働き方に対応したものに切り替わっていないのが実情です。新しい働き方に合わせて、働く環境・場についても、より踏み込んで考えていく必要があるかもしれません。

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BIZ GARAGE 編集部

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